日本の医療DXの現在地と、爆発的成長への条件

　「日本の医療には課題が山積みである」と言われても、具体的に何が課題なのかを指摘できる読者はさほど多くはないだろう。日本の医療が掲げる課題は大きく分けて、「超高齢化社会による医療費の増大」、「生活習慣病の罹患数の増大」、「医療の地域格差」、「医療従事者の労働力不足」の四つに大別される。

　超高齢化社会の到来で医療費が増大する点については、論じるまでもない。総務省統計局によると、2021年時点での65歳以上の高齢者人口は3640万人で、日本全体の総人口に占める割合は29.1%。そして、これからこの割合はさらに増加していくことが予測されていて、2040年には65歳以上人口が35.3%になるといわれている。高齢者が増えれば、高齢者に掛かる医療費も当然増大していく。それはすなわち国民の税負担、保険料負担が増えることにもつながるのだ。高齢者は増える一方で、現役世代の人口は減っていくため、現役世代一人当たりの医療費負担は当然増える。

　生活習慣病の患者数が増大していることもまた大きな課題だ。生活習慣病とは「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣が、その発症・進行に関与する疾患群」を指す。一般社団法人日本動脈硬化学会のホームページによれば、「2型糖尿病、肥満症、脂質異常症（ただし家族性のものは除く）、高血圧症、高尿酸血症（痛風）、循環器疾患（先天性のものは除く）、一部の癌（家族性のものを除く）、歯周病、慢性閉塞性肺疾患、アルコール性肝障害など」が挙げられ、国民医療費にも大きな影響を与えている。生活習慣病に罹患する患者数は増加傾向にあることから、国民の財政的負担も増える。

　医療に対するニーズは増える一方で、地方における医療機関の数は不足したままだ。地方における現役世代は東京などの都市圏へと移住し、地方に戻るケースは少ない。医療従事者においてもそれは同様であり、医療の地域格差も開いていくばかりで、根深い問題と言える。

　医療従事者不足の問題は、地方だけの問題ではない。国全体の問題だ。総人口が減少する中で、高齢者人口は3640万人と過去最多を記録し、高齢化が加速しているだけではなく少子化が進んでいることは周知の通りで、そのために全国で医療従事者が不足している。特に、看護師不足は深刻だ。過酷な労働環境に置かれる看護師は、離職率も高い。医療現場で重要な役割を担う看護師の不足を、何らかの手段で補わなければならない。

　上述した四つの医療課題の解決策として期待されているのが、「医療DX」だ。医療DXとは文字通り、医療機関や医療サービスにまつわるデジタルトランスフォーメーション（DX）のことを指す。医療DXによって、医療サービスの効率性や付加価値を高めることが、医療課題の解決にもつながる。医療DXでは、データの効率的な活用や、AIなど先端技術の活用によって、医療機関の業務プロセスや、サービス提供方法を変革する。

　医療DXの大本命は、オンライン診療・服薬指導サービスだ。自宅にいながらにして、医療機関に属する医師の診療・服薬指導が受けられる。忙しい現代人でも自宅で診療を受けられ、薬や処方箋も自宅に届く。通院による二次感染も防止できる。医療機関全体の労働力不足や、地方における医師不足も、オンライン診療・服薬指導サービスによって国内全体の医師リソースを最適配分することで軽減できるだろう。医療コストの削減もできる。オンライン診療・服薬指導サービスは、これからも、医療DXの本丸として期待され、伸び続けていくはずだ。

　昨今のデジタルデバイステクノロジーの発展に伴い、デバイスによって疾患管理ができるサービスも出てきている。例えば、腕時計のようなウェアラブルデバイスを身に着けることで、心拍数や血中酸素、ストレスなど各種健康管理に関連するデータを取得し、心身の健康リスクデータを抽出する。危険性が高い場合には、産業医や心理カウンセラーが実際にカウンセリングを行う。このようなプロセスを通して、疾患の早期発見が実現できる。結果、コスト削減や医療の質の向上にもつながる。

　医療機関の業務効率化という面では、AI受診相談やオンライン問診サービスに期待したい。AI受診相談は、ユーザーごとに最適な質問をAIが作成してくれるというものだ。回答次第で、ユーザーに合った医療機関や、可能性のある疾患を知らせてくれる。オンライン問診は、実際に医療機関にユーザーが赴いたときに利用されるもので、AI受診相談同様、それぞれのユーザーに最適な問診をしてくれ、診療効率の大幅アップが期待できる。また、院内での新型コロナウイルス感染症拡大防止への関心が高まる中、「院内滞在時間減少」や「患者満足度向上」にもつながるだろう。電子カルテにそのままデータを連携できる点もメリットだ。

　医療DXという文脈からはやや外れてしまうが、医療課題を解決するリアルテックの進歩もすさまじい。その代表的な例が、手術支援ロボットだ。手術支援ロボットは、高度な技術や知識が必要とされるような外科手術であっても、ロボットさえいれば実現できる点にある。具体的には、医師がカメラの映像を見ながら、内視鏡と鉗子（かんし）を持つロボットアームを操作して遠隔手術を行うといったことが可能だ。地方の医療機関などは医師不足で、高度な手術ができる執刀医が在籍していないケースも多い。日本全体に手術支援ロボットが実装されれば、どの地域にいても高度な外科手術が受けられるようになる。医療課題を解決するリアルテックには他にも、障害者でも自由に動けるようになるパワードスーツのようなものもある。これらのリアルテックがデジタルテクノロジーと融合することで、医療DXはさらに高度化していくだろう。