「非接触」を可能にするデジタルヒューマン

 新型コロナウイルス感染症の拡大で、密閉・密集・密接の「三密」を回避し、人との接触を8割減らすことが求められた。そんな中、「非接触」を実現するさまざまなテクノロジーが注目されている。


 その一つが「デジタルヒューマン技術」だ。デジタルヒューマン技術とは、人間の身体の仕組みや動きをデジタル化して解析し、バーチャル空間であたかも実在する人間のように動きを再現するもの。このテクノロジーは、これまで主に製造業において活用されてきた。まずは、デジタルヒューマン技術が、どのように活用されてきたのかを紹介する。


 例えば、自動車やオートバイのスイッチ部品など電装部品を製造する朝日電装では、安全で使いやすい製品作りにデジタルヒューマン技術を活用している。具体的には、人間の手に赤外線反射マーカを貼り付けてスイッチを操作する様子を計測し、スイッチを使用して操作する手のモデルをデジタルヒューマン技術でコンピューター上に再現するというもの。スイッチの操作性を定量的に評価することで、無駄な負担をかけずに違和感なく操作できるモジュールを開発している。


 自動車メーカーのマツダでは、デジタルヒューマン技術を自動車の開発に活用している。車の窓枠を模した設備を作り、ドアを開閉して乗り降りする人の動きをモーションキャプチャでスキャン。コンピューター上に再現されたデジタルヒューマンが、微妙に角度を変えながら200回を超える乗降テストを実施した。蓄積したデータを解析し、車両におけるドアの操作性や乗降性の向上に活用している。



 パナソニックは、デジタルヒューマン技術を活用して、商品の使いやすさや見えやすさなどのユーザビリティーを定量化するソリューションを、主に製造業向けに提供している。


 例えば、住宅設備メーカーにさまざまな年齢層や体形のデジタルヒューマンを提供することで、高齢者が座った姿勢のまま楽に手を伸ばすことができる範囲や、身体への負担の少ない動作で利用できる設備の形状などを確認することを可能にした。


 また、このソリューションを工場において活用することで、部品を取る、運ぶ、置くといった動作に対する負担を見える化できるようになるという。これにより、作業負担の軽減や効率化など、現場工程の改善が期待できる。


デジタルヒューマンや分身ロボが「人の代わり」に

 このように、製造業の分野では、デジタルヒューマン技術が設計や製品開発の領域ですでに活用されてきた。それが、今、ウィズコロナの時代を見据えていく中で、「非接触」を可能にするテクノロジーとして、他の業種からも注目されている。


 例えば、ニュージーランドでAI(人工知能)ソリューションの開発を手掛けるスタートアップ「Soul Machines」が開発した、完全自律型のデジタルヒューマン「SAM(サム)」は、新型コロナウイルス対策での活用が進められた。


 SAMはAIを搭載し、あたかも実際の人間のように会話ができる。ニュージーランドでは、すでにサムをデジタル警察官として活用する動きが見られ、緊急通報の受け付けと対応に活用するほか、デジタル医師として患者からの問い合わせに対応する試みなども、実験的に行われているという。


 ニュージーランド政府からの依頼で、新型コロナウイルス感染症対策にも活用されている。新型コロナウイルスに関する一般市民からの各種の問い合わせに、SAMが応対する仕組みが確立されていた。


 SAMのように完全自律型ではないものの、日本国内の一般消費者向けサービスにおいても、デジタルヒューマン技術の活用は、すでに進められている。アパレルブランドのGUでは、CGによる再現とAIを組み合わせたバーチャルヒューマンの「YU(ユウ)」をモデルとしてデビューさせている。


バーチャルヒューマン「YU(ユウ)」
バーチャルヒューマン「YU(ユウ)」

 小売業界では人手不足の解消も狙いの一つとしてデジタルヒューマンの活用をはじめ、無人店舗など非接触を可能とするテクノロジーが早い段階から導入されてきた。今後は、ウィズコロナ、その後のアフターコロナの時代において、デジタルヒューマンの活用がさらに加速すると考えられる。


 一方、ビジネスの現場で非接触を実現するテクノロジーとしては、分身ロボットや産業用ロボットの活用が進んでいる。オリィ研究所の分身ロボット「OriHime」は、オフィスで分身ロボットを自分の代わりとして会議に参加させるなど、リモートワークでの活用も進んでいる。


 さらに、OriHimeは神奈川県の新型コロナウイルス感染者の受け入れ施設でも導入された。施設スタッフの分身として入所者とコミュニケーションを取り、感染拡大の防止に活用されている。元々、分身ロボットは、学校に通えない子どもたちを支援し、病院などの遠隔地から授業に参加したり、友人とコミュニケーションを取ったりすることなどを目的に開発された。今後、このテクノロジーも非接触でのコミュニケーションを実現するものとして、BtoBの領域を含め、さらなる活用が期待される。


神奈川県の新型コロナウイルス感染症患者の宿泊療養施設に導入されたOriHime
神奈川県の新型コロナウイルス感染症患者の宿泊療養施設に導入されたOriHime