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Features The Dawn of DX ── デジタル変革が導く未来 公開日:2022.07.11

医療現場におけるDX推進の効果は?現状の課題と対策について解説

 デジタルトランスフォーメーション(以下DX)という言葉を見聞きする機会が増えている。DXとは企業がデジタルテクノロジーを活用してビジネスを変革することだが、医療現場もデジタル化による変革の必要性はますます高まっている。この記事では医療業界におけるDX推進の効果と現状の課題、その対策について解説する。

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【画像】Shutterstock

そもそもDX(デジタルトランスフォーメーション)とは?

DXの概要

 DXとは、変動する社会や顧客のニーズに対応するべく、データやデジタル技術を活かし、ビジネスモデルそのものを変革して競合優位性を築く取り組みである。単なるデジタル化にとどまらず、「トランスフォーメーション」が意味する「変革」が生じなければ、真のDXとはいえない。経済産業省は、DXを以下のように定義している。

DXとは
 「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」

DXとデジタル化の違い

 DXと混同されがちな概念がデジタル化である。デジタル化とは、特定の工程に対してデジタル技術を導入することで効率化や生産性の向上を図る取り組みだ。

 技術の導入だけで実現するデジタル化に対して、DXではデジタル化を行った上で生産性を上げ、市場の変化に対応して競争力を高めることが重要視される。医療分野における例として、電子カルテや医療情報システムを導入して患者情報をデータとして扱える院内体制を構築することで病院間での情報連携をスムーズにし、かかりつけ医から中核病院を紹介する際もスムーズな転院や患者にとって最適な治療を速やかに提供できるなど医療の質を向上させることが挙げられる。

医療現場におけるDXとは?

【画像】Shutterstock
 医療機器や医薬品の開発などには最先端の技術が投入されている一方で、医療業界はデジタルの力を存分に活用できていない状況にあるといえる。

 例えば、医療業務をデジタル化するための代表的なツールとされる電子カルテの普及率から医療のDXないしデジタル化の現状が伺える。厚生労働省の「(その他)今後の電子カルテ情報等の標準化に向けた進め方について」によると、2020年時点で一般病院(※1)の電子カルテシステム普及率は57.2%、一般診療所(※2)の場合は49.9%である。
※1 病院のうち、精神科病床のみを有する病院及び結核病床のみを有する病院を除いたものをいう。
※2 診療所のうち歯科医業のみを行う診療所を除いたものをいう。

【引用】
「(その他)今後の電子カルテ情報等の標準化に向けた進め方について」 - 厚生労働省
 もちろん、紙カルテの方が高い業務効率を維持できると判断して導入を見送っている場合もあるだろう。しかし、医療のDXにおいて電子カルテシステムは重要かつ初歩的なツールの一つとされており、医療品質向上のための情報をデータ化するのに欠かせない。その普及率が半分ほどであることから医療分野においてはまだDXを実現するためのデジタル化を進める余地があると言えるのではないか。

 ここでは、医療業界におけるDXについて解説する。

医療業界でのDXの定義

 ビジネスにおけるDXとは、変動する市場のニーズを捉え、デジタル技術などを用いて競合優位性を獲得することである。一方、医療におけるDXは、医療保険制度のもとで公平性のある医療が求められることから、競合優位性の獲得ではなく効率的・効果的な医療提供を追求していくことが必要だ。

 効果的な医療提供に関して、例えば電子カルテシステムの導入による変化を説明しよう。患者情報などを電子カルテシステムでデータ化して医療情報システムに集約し、データをもとに最適な医療を提供できる可能性が高まったり他の病院とうまく連携できるようになったりすれば、患者に対する医療サービスの質を高められる。他にも、ビックデータとAIを活用した診断システムや診察の待ち時間を短縮するためのシステム、コロナ禍でさらに需要が高まった遠隔診療の導入などもサービスの質向上に寄与するだろう。

 また、特異的な収益構造を持つ医療機関では、限られた予算内で効率的な医療提供ができる組織体制を構築する必要がある。医療は、診療報酬制度のもとで医療サービスに対する報酬体系が決められており、他業界よりも利益を向上させるのが難しい。一方で、さまざまな医療機器や専門資格を抱える資本・労働集約型である事業特性を持つことから固定費が膨らみやすい業態である。さらに、病院経営者は現場で働く医師が兼任することもあり、経営の専門性を身に着けづらくまた経営に集中することも困難な環境である。

 患者に対する医療サービスの質を高めるためにも、可能な範囲でデジタル技術を用いた省人化などを進め、組織を効率化していかなければならない。

医療現場でDXを推進するメリット

 医療現場におけるDXを推進するメリットは主に三つ挙げられる。

メリット(1)業務の効率化

 医療現場におけるDXのメリットの一つとして挙げられるのが業務の効率化だ。具体的には事務作業の効率化や、書類の保管やコミュニケーションに伴うコストの削減などがある。業務効率化によって、人的リソースを業務の優先度に合わせて最適に配分することが期待できる。
   
 例えば、電子カルテの導入だ。オンライン上に情報が共有されれば検索や編集がしやすくなったり文字の読み間違いも防ぐことができたりして、スタッフ間の情報伝達もスムーズになる。また、紙カルテで欠かせない管理の手間や保管スペースも削減できる。    
   
 さらに、診療の予約や受付を自動化すれば、電話などで行っていたその手間もかからなくなる。診療時間外でもオンラインで予約できるようになれば、事務作業を削減できるだけでなく患者にとっても大きなメリットになるだろう。

メリット(2)データの連携による利便性の向上

 多くの機関でDXが進めば、個人情報を保護した上でデータ活用することで医療サービスの質を向上させることができる。情報をデータ化することによって他の医療機関や薬局、介護施設、自治体などとの連携がスムーズになり、一人ひとりに最適な医療サービスの提供などがしやすくなる。特に高齢化が進む日本において、厚生労働省は「高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援の目的のもとで、可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう、地域の包括的な支援・サービス提供体制(地域包括ケアシステム)」の構築を推進している。医療分野と介護分野の連携が進めば、快適な老後生活の提供が容易なものとなる。

 また、DXを推進し膨大な量の診療記録や検査結果をオンラインで集約できるようになれば、ビッグデータとして活用することもできる。ビックデータをAIに機械学習させることによって診断精度を向上させ、病気の早期発見・治療が可能になる。さらに、新たな薬や治療法の確立が見込め、特に再生・予防医療や製薬の分野においては大きな成果が期待される。    

メリット(3)BCPの強化

 DXによってBCPを強化することにより、自然災害など有事の際も必要な医療を受けられる体制を整えることが可能になる。BCPとは「Business Continuity Plan:事業継続計画」の略で、テロや災害、システム障害などの危機的な状況下においても重要な業務を継続できるような計画のことを指す。DXを推進し電子カルテやオンライン診療を導入しておけば、非常事態でもバックアップデータやインターネットを活用し比較的スムーズに医療活動が再開できると考えられる。

医療現場でのDX推進における課題と対策とは?

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 医療業界においてDXを推進するには、いくつかの課題がある。ここではその課題と対策を紹介しよう。特に、個人情報保護の観点から患者データの扱い方には慎重にならなければならないので、三つ目の課題への対策は抜かりなく行うべきだろう。

課題(1)人員不足

 経営状況の悪化や新型コロナウイルス感染拡大の影響により、多くの医療機関が人手不足に悩まされている。DXの推進においても、人手不足が一つの障害となるかもしれない。

 しかし一方で電子カルテや予約・受付システムなどの新たなシステムを導入することにより、これまでかかっていた人的コストを削減することが可能になる。導入時の摩擦を乗り越えることができれば、スタッフの負担を軽減できるだろう。

課題(2)現場のITリテラシーの低さ

 現場のITリテラシーの低さも、DX推進の一つの壁だと考えられる。医療者のなかには、ITツールやデジタル技術への知識を少ない者も多い。DXを推進するに当たっては、スタッフが不慣れなツールに苦心してしまうことも考えられる。

 そのような事態を回避するために、ITリテラシーの低い者でも容易に使いこなせるツールを導入することが望ましい。例えば直感的に操作できるUI・UXになっているなど、現場のスタッフが使用しやすいシステム・ツールを選ぶのがよいだろう。

課題(3)セキュリティ対策の必要性

 カルテなどの個人情報をデジタル化してオンラインでアクセスが可能なようになると、サイバー攻撃を受ける可能性もある。

 個人情報の漏洩といったリスクを減らすためには、セキュリティ性の高いシステムやツールを選ぶことが欠かせない。また人的なミスによるデータの漏洩を防ぐために、情報の取り扱いに関するルールを厳格に定め、スタッフに周知する必要もあるだろう。

医療現場で活用されるDXの事例

 医療業界におけるDX活用の事例にはどのようなものがあるのだろうか。ここでは二つの事例をご紹介しよう。

事例(1)AIによる画像解析診断

 CTなどの画像解析診断にAIの活用が進められている。情報・システム研究機構国立情報学研究所(NII)は、東海国立大学機構名古屋大学、順天堂大学、日本学放射線学会などと共同で新型コロナウイルス(COVID-19)肺炎のCT画像をAI解析するプラットフォームを開発した。

 NIIの医療ビッグデータクラウド基盤に集積された1億6千万枚超のCT画像を活用し、機械学習によって肺炎CT画像を選別するシステムを開発。その選別手法によりリスト化された肺炎CT画像に、PCR検査の結果と放射線医によるCOVID-19肺炎典型度を紐付けてデータベース化している。

 既にこのプラットフォームはCOVID-19関連研究に活用されており、名古屋大学の研究チームはこのデータベースを通じて高い精度でCOVID-19の典型度を判定できるAIを開発した。

事例(2)AIによる新薬開発

 AIは新薬開発にも活用されている。中外製薬株式会社では、AI技術の活用による創薬にかかる時間やコストの大幅な削減と、医薬品開発の成功確率向上を目指している。具体的には、医薬品の候補となる分子配列の探索や薬物動態予測、病理画像解析による薬効・安全性の評価、自然言語処理を用いた論文検索などにおいて、AI技術の活用を行っている。

 これまで新薬の候補となる抗体の構造設計は、研究員によるデータ解析と知識や経験に基づいて編み出された組み合わせを実際に試し、評価する試行錯誤によって行われてきたが、機械学習の導入によりデータ解析を効率化し、最適な分子配列を自動で生成することが可能になった。創薬プロセスの一部を大幅に短縮するだけでなく、医薬品開発の成功確率が大きく向上すると期待されている。

医療現場のDX推進におすすめのITツール

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 医療現場でDXを推進するにはどのようなツールを導入すればよいのだろうか。ここでは、導入したいおすすめツールを三つご紹介する。

電子カルテ

先述した通り、電子カルテは医療サービスの質向上や情報連携に役立ち、医療現場のDX推進に欠かせないツールである。心電図やCTなどのデータとの連携も進んでおり、業務の効率化に大きく役立ってくれると考えられる。

医療情報システム

 医療情報システムとは、電子カルテの情報を病院や薬局、介護施設などで共有するシステムのことである。電子カルテが複数の医療機関で共有されるようになれば検査の重複や不要な投薬を回避でき、より質が高く効率的な医療を実現できるだろう。

RPA

 RPAとは「Robotics Process Automation」の略で、「プロセスの自動化」と訳すことができる。これは人が繰り返し行う作業をソフトウェアロボットに覚えさせることで自動化するITツールのことを指す。事務作業をRPAによって自動化すればスタッフの負担を大きく減らし、他の重要な仕事に割く時間を捻出することが可能になるだろう。またRPAは人と違い、24時間365日ミスなく働き続けることができるのもメリットだ。

医療現場におけるDXの今後

 医療分野でDXが進展すれば、医療現場において予防医療サービスの提供が今よりも増えると予想される。また、組織の効率化により医療従事者への負担も軽減されるだろう。

予防医療に関しては、少子高齢化が進む日本において注目されている取り組みの一つであり、DXによって加速すると考えられる。AIやIoTなどのデジタル技術を用いることで日ごろから健康状態を観察したり疾病の早期発見・治療ができたりするだけでなく、新薬や治療法の開発を促進するため人々の健康寿命を延ばすのに役立つ。少子高齢化社会の進展によって医療費増大と人手不足が予測される中、健康寿命を延ばすことを目的とする予防医療はそれら社会課題を解決する意味でも重要であり、医療現場における予防医療サービスの提供はDXによって後押しされるだろう。

 また、DXは医療のひっ迫を防ぐためにも有効だ。人手不足と高齢化の影響は医療分野にも及び、疾病リスクが比較的高い高齢者が増えればその分患者数も増加する恐れがある一方、全体的な労働人口の減少より医療従事者一人当たりにかかる業務量はさらに増していくと考えられる。しかし、DXが進むことによって先述したように健康寿命が延びて高齢者の疾病リスク低下やそれに伴う患者数の減少が期待できる。さらに、医療現場では業務の自動化が進み医療従事者の業務負担を削減することにもつながる。

医療のDXは現場業務のデジタル化が第一歩

医療業界の直面する新型コロナによる医療体制の逼迫や人手不足、高齢化社会といった諸問題に対処するには、DXの推進が急務であるといえるだろう。電子カルテや医療情報システム、RPAの導入によって業務が効率化され、より利便性が高く包括的な医療サービスを提供できるようになると考えられる。またBCPの強化も期待できる。

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