スポーツ分野で培ったデータ活用ノウハウを健康分野にも

　スポーツテクノロジーとして注目を集めるようになったアスリートモニタリング。アスリートの身体的・精神的な状態のデータを把握し、分析することで、トレーニングの質や量を適正化し、ケガをなくす。加えて、試合の当日に備えてコンディションを整える。

　前回（vol.2　「データに基づきアスリートのベスト状態をつくる、能力向上とケガの減少を両立」）は、その効果や、スポーツ界での広がり具合を紹介した。

　スポーツ分野は、これまでテクノロジー、特にデジタルテクノロジーからは比較的縁遠かっただけに、これからの市場の広がりは大きい。スポーツ業界がファンを拡大し、興行収入や広告収入を増やしていくと考えれば、スポーツテクノロジーの市場も成長していくと考えていいだろう。

　ただ、スポーツ産業ではなく、スポーツテクノロジー産業としてみると、実は市場はもっと広がりがある。スポーツ以外の分野に適用できるからだ。今回は、アスリートモニタリングによるデータ取得や分析の応用先、応用例を基に、未来の社会がどのように変わるかを見ていこう。

　最も影響が大きいのは軍事分野だ。「海外、特に米国や英国、オーストラリアにおいてスポーツテクノロジーが盛んな理由は、防衛予算によるところも大きい」と橋口氏はいう。スポーツのトレーニング方法は、兵士の管理手法とよく似ており、動体視力や、ハンド・アイ・コーディネーションと呼ばれる、見るとすぐに反応する能力、あるいは正しく回避する能力など共通する能力は多い。スポーツ選手のケガも、兵士の腰やひざの故障とも共通する。米国の国防総省（DoD）の配下にあるDARPA（高度研究計画局）が、スポーツ関連の研究開発を数多くサポートしていることもよく知られている。

　スポーツテクノロジービジネスの規模を見ると、海外と日本とではかなりのギャップがある。例えば米国の調査会社Plunkett Researchの調査によると、米国のスポーツ産業は2017年に約5200億ドル（約53兆円）に達している（同社のホームページ）。これに対して日本のスポーツ産業の市場規模は、その10分の1、5.5兆円程度にとどまる（2016年6月に閣議決定された政府の「日本再興戦略 2016」より）。GDPが3倍米国の方が大きいことから、日本でも15兆円にすべきと目標を掲げているが、それでもその差は大きい。この大きな原因の一つが、軍事市場の有無である。