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国内 公開日: 2022.06.21

農研機構とバンダイナムコ研究所がドローンとAIを用いたスマート植生評価法を開発 手作業の1/5000時間で画像解析

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▼ ニュースのポイント
①農研機構とバンダイナムコ研究所がドローンとAIを用いたスマート植生評価法を開発した。
②同評価法では、イネ科とマメ科の混播牧草地におけるマメ科牧草の被度を簡便に推定できる。
③AIは、手作業の1/5000時間で高精度に画像解析を行う。

マメ科牧草割合、30%維持へ

 農研機構は6月16日、ドローンとAIにより、イネ科とマメ科の混播牧草地におけるマメ科牧草の被度を簡便に推定する植生評価法をバンダイナムコ研究所と共同で開発したと発表した。



 放牧や採草を行う牧草地では、飼料の生産性・品質向上を目的にイネ科牧草とマメ科牧草の混播栽培が行われている。だが、マメ科牧草は生育状況によってイネ科牧草の生育に影響を与えてしまうため、混播栽培の利点を最大限に活かすにはマメ科牧草の割合を30%に維持することが大切という。

空撮画像からマメ科牧草の割合をAIで解析

 そこで両社は、混播牧草地をドローンで撮影し、空撮画像からAIでマメ科牧草の割合を推定することで、マメ科牧草割合を高精度・効率的に評価できる植生評価法を開発した。

 空撮画像から人手でマメ科牧草の割合を判別する場合は1平方メートルで3時間以上かかってしまうが、AIを活用することで、精度を落とさず約2.5秒で判別することができるという。

 これにより、施肥や追加播種などの草地管理を、マメ科牧草の割合に合わせて精密に行うことができ、牧草の多収・高品質生産を実現することができる。また、混播に適したマメ科牧草の品種開発も期待することができるとしている。

(画像はプレスリリースより)


▼外部リンク

農研機構プレスリリース
https://www.naro.go.jp/


▼ 機構概要
農研機構は、日本の農業と食品産業の発展のため、基礎から応用まで幅広い分野の研究開発を行う機関。

機構名:国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構
理事長:久間 和生
所在地:茨城県つくば市観音台3-1-1


▼ 会社概要
バンダイナムコ研究所は、エンターテインメント イノベーション集団。

社名:株式会社バンダイナムコ研究所
代表取締役:中谷 始
所在地:東京都江東区永代2-37-25

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