国内
公開日: 2023.02.20
キヤノンMJグループの社員1万4,000名がDX検定・DXビジネス検定を受検 デジタル人材育成を加速
▼ ニュースのポイント
①キヤノンMJグループの社員1万4,000名がDX検定・DXビジネス検定を受検する。
②人的資本の価値最大化に向け、特にデジタル人材の育成に注力。
③人的投資として、2022年に年間60万時間の研修を実施。

同社グループでは、人材を人的資本と捉え、人的資本の価値最大化に向けた人材の高度化やエンゲージメントの向上に取り組んでいる。
人材の高度化では、スキル向上のためのデジタル人材の育成や、リーダーの育成強化、外部人材の積極登用を行い、特にデジタル人材の育成に力を入れている。
今回、このデジタル人材育成の一環として、同社グループ社員約1万4,000人が、日本イノベーション融合学会の「DX検定(TM)」と「DXビジネス検定(TM)」を受検することとなった。
受検に当たってeラーニング教材を提供することでDXへの知見を向上させ、全グループで社会と顧客への課題解決力を高める考えだ。
2022年には、グループの総研修時間が年間約60万時間となり、社員1人当たりの研修時間は年間約37時間となった。さらに2023年4月には、人的投資の一環として特別昇給を実施するとしている。
(画像はプレスリリースより)
▼外部リンク
キヤノンマーケティングジャパン ニュースリリース
https://canon.jp/
▼ 会社概要
キヤノンマーケティングジャパンは、キヤノン製品と関連ソリューションの国内マーケティングを行っている。
社名:キヤノンマーケティングジャパン株式会社
代表取締役:足立 正親
所在地:東京都港区港南2-16-6
①キヤノンMJグループの社員1万4,000名がDX検定・DXビジネス検定を受検する。
②人的資本の価値最大化に向け、特にデジタル人材の育成に注力。
③人的投資として、2022年に年間60万時間の研修を実施。
人的資本の価値最大化に向けデジタル人材を育成
キヤノンマーケティングジャパンは2月17日、グループ社員1万4,000人のDX検定・DXビジネス検定受検を2月13日より開始したと発表した。
同社グループでは、人材を人的資本と捉え、人的資本の価値最大化に向けた人材の高度化やエンゲージメントの向上に取り組んでいる。
人材の高度化では、スキル向上のためのデジタル人材の育成や、リーダーの育成強化、外部人材の積極登用を行い、特にデジタル人材の育成に力を入れている。
今回、このデジタル人材育成の一環として、同社グループ社員約1万4,000人が、日本イノベーション融合学会の「DX検定(TM)」と「DXビジネス検定(TM)」を受検することとなった。
受検に当たってeラーニング教材を提供することでDXへの知見を向上させ、全グループで社会と顧客への課題解決力を高める考えだ。
社員1人当たりの研修は年間約37時間
同社グループでは、これまでも全社的なIT分野の基礎教育として、ITパスポートの一斉受験や、データリテラシーeラーニング教育などを実施している。2022年には、グループの総研修時間が年間約60万時間となり、社員1人当たりの研修時間は年間約37時間となった。さらに2023年4月には、人的投資の一環として特別昇給を実施するとしている。
(画像はプレスリリースより)
▼外部リンク
キヤノンマーケティングジャパン ニュースリリース
https://canon.jp/
▼ 会社概要
キヤノンマーケティングジャパンは、キヤノン製品と関連ソリューションの国内マーケティングを行っている。
社名:キヤノンマーケティングジャパン株式会社
代表取締役:足立 正親
所在地:東京都港区港南2-16-6
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